世界的に大規模な経済の衰退が起きる世界恐慌が2019年に起こると一部でささやかれています。
日本の景気は世界的にみるとかなり良い方ですから実感があまりないですが
世界恐慌が起こる根拠と対策についてまとめてみました！
世界経済の低迷
世界銀行は世界の経済成長率は2019年は2.9％。経済協力開発機構（ＯＣＥＤ）世界経済成長率見通しを3,2％、国際通貨基金（IMF）は3,3%としています。
IMF（国際通貨基金）の過去のデータではリーマンショックが起こった2009年の0%以降は平均で年4%の成長を遂げてきましたので、かなり悪いです。
IMFによると今年の世界経済の主な減速理由はアメリカと中国の貿易対立と中国経済の成長鈍化です。
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— ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) June 29, 2019
この両首脳の動きは予測が付かないので、関連企業も動きにくい状況となっていますね。
また、中国経済の鈍化は別の理由もあるんです。
人間の求める豊かさには限界があり、娯楽を楽しむ時間は24時間しかなく、胃袋の大きさも先進国と途上国の人間で差がありません。
日本が1990年代で高度経済成長期が終わったように韓国も2000年代の経済成長のペースは現在は落ちています。
2009年のリーマンショック以降、世界経済を牽引してきた中国の急成長もいつかは止まります。
すでに中国はこんなにも豊かで
もうすでに中国の生活水準は先進国のトップクラスに近づいていて、だからこそ成長の余地は少ないのです。
人口７０億人のうち１５億人が中国人ですから、中国経済が悪くなると世界経済も悪くなります。
世界恐慌10年周期説
1987年ブラックマンデー、1997年アジア通貨危機、2008年リーマンショックと世界的な経済危機は10年周期で生じています。
1987年のブラックマンデー当時のニュースです。今見ても恐ろしいですね。
ベストセラーとなった「21世紀の資本論」の著者フランスの経済学者トマ・ピケティ氏は世界中のデータを研究して経済成長率よりも資本の収益率が高いという法則を導き出しました。
会社でいえば、売り上げの伸びより、株価が上がるという不自然な現象が世界経済では当たり前に起こっているのです。
当然、この会社はやがて株価が下がりますよね。
こうした世界経済の調整のための下落をリセッションといいます。
これが10年周期で襲ってくるというのが世界恐慌10年周期説。
このことからリーマンショックから10年後の2018年以降、世界恐慌がやってくるとの声がありましたが、現在のところアメリカでは株価が最高値を記録。日本も株価は非常に高いですね。
しかし、経済成長率でみるとアメリカも日本も成長は鈍化していて、実体経済の成長は止まり、株価だけが上がっている状態です。
世界の有名な投資家であるウォーレン・バフェット氏、ジョージ・ソロス氏共に「株価が既に天井」だと判断していて、金持ちは事業をしても儲からないから株を買って株高となる「バブル状態」なのかもしれません。
実態の伴わない株高はGDPトップ３のアメリカ、中国、日本にそろって起きていますが・・・。
いつまでも続いてほしいですね。
逆イールドカーブ
残念ながら市場はこの株高、金融バブルはいつまでも続かないと予測しています。
アメリカでは１０年物国債利回りから３カ月物財務省短期証券（Ｔビル）利回りを引いた長短金利差が逆転する逆イールドカーブ現象が生じています。
本来ならお金を3か月後に返すという友人よりも10年後に返す友人に高い金利を要求しますよね。
アメリカではこれが逆転しています。
つまり、近い将来アメリカ経済に大きなリスクがあると世界中の投資家は読んでいるということです。
そして、1960年以降、アメリカに逆イールドが発生した際には、ほぼ例外なく、1年以内に景気後退局面を迎えていて
世界経済も同時に悪化しています。
近年ではアメリカで2007年に逆イールドカーブが生じていて1年後にリーマンショックが起きています。
今回は何も起きないで欲しいものです。
世界恐慌への対処法
世界経済が大混乱になった時でも、冷静に対応すれば損をしないどころか得することもできます。
まず、リーマンショックが起きた時に主要通貨で唯一急上昇したのが、円です。
円は島国の約1億人の日本人が使い、他の国では使えないため、変動が少ない安全資産として知られていて経済危機の時に円が値上がりします。
円が上がると相対的に株が安くなりますので、金融危機のリスクを感じ取ったら株から円に換えておくことをおすすめします。
また、しばらくするとこの流れは反転しますから、株が落ちるところまで落ちたと感じたら再び円からドルや株を買うと儲かるかもしれません。
今度の世界恐慌では円ではなく仮想通貨が上がると書いている怪しいサイトもありますが、投資は自己責任で。
個人的には税制が株よりも不利な仮想通貨はおすすめしません。
ネットの声
「ドイツが大変なことになっています。ドイツ銀行二万人リストラ決まった様なので、そろそろ来ますね。世界恐慌が。」
「イギリスEU離脱がきっかけになるかも」
「資本主義体制はもはや完全に行きづまり破たんしている。」
「中国崩壊ざまぁとか言ってられないんだよね。」
といった声がありました。
庶民である私に経済危機の際にできることは無駄遣いせず貯金することと、何かあった時に頼れる人を大事にすることぐらいでしょうか。
