宮迫博之より悪質なのはたむらけんじ？仮想通貨との謎の関係。

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仮想通貨と芸能人との関係の難しさ。
これから脱税でお笑い芸人が逮捕されまくる？
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反社会勢力との関わりが問題となった吉本興業所属雨上がり決死隊の宮迫博之さんとつながりが深く、焼肉屋カレー屋、仮想通貨でビジネスを展開するたむらけんじさんの実態に迫ります。

仮想通貨と芸能人との関係の難しさ。

たむらけんじさんは経営している炭火焼肉たむらにおいて食中毒事件を発生させました。ただ謝罪もして法的な責任も取っていて焼肉屋の経営自体は現在は順調のようです。また焼肉屋では仮想通貨での決済を導入しています。これが非常に謎。仮想通貨での決済というのは大手旅行代理店の HIS や大手家電量販店のビックカメラなど海外からの顧客が多い大企業が一部で導入しているだけで一般的にはほとんど普及していません。しかしながら、炭火焼肉たむらで仮想通貨決済を導入しているのは、仮想通貨を普及させたい他の事業者との金銭面も含めたつながりがあることが想定されます。ここで重要なのはたむらけんじさんと仮想通貨ビジネス界隈の人間とのつながりが深いということです。そしてたむらけんじさんは、芸能界の中で最も仮想通貨を流行らせた人物と言えます。特に吉本興業の後輩に仮想通貨を普及させたのはたむらけんじさんで、ダウンタウンの松本人志さんも少額ながら仮想通貨を購入したことを明かしていますが、勧められたのはたむらけんじさんだったといいます。ナインティナイン岡村隆史さんは

「兄さん、やってないんですか？　え？　いつまで馬乗るつもりですか？　僕らもう車乗ってますけど」「革命ってご存知ですか？」「今度、時間あったら勉強会しますんで、ちゃんと聞いてやってみたらどうですか？　絶対、損はさせませんので」

と誘われたといいます。問題なのはたむらけんじさんが

影響力がある吉本興業のお笑い芸人を通じて仮想通貨を一般に流行らせることができる立場にいることと
仮想通貨ビジネスで儲けようとしている事業者と繋がっていること。

仮想通貨は価格の上下が激しく、情報を牛耳ることができればネガティブな情報を流して低い値段で調達したり、ポジティブな情報を流して売り抜けるということができるようになります。これと同じ事を株式市場でやるとインサイダー取引として刑事罰に処されますが、仮想通貨は法整備が遅れているために、なぜかこれが合法で行われています。 https://twitter.com/angoutsuukalove/status/1008826048258011136 これはたむらけんじさんのおっしゃる通りですが、法律の隙間をついた行為であることを認識しているのでしょう。まとめると、仮想通貨のような投機市場で勝つためには発信力と人脈、金が必要。たむらけんじさんは、吉本興業の芸人を巻き込むことで、発信力を持ち、仮想通貨ビジネスに関わっている人と事業をしているため投機筋との人脈もあったでしょう。価格をコントロールできる「絶対に勝てる」状況をつくりつつありました。しかし、コインチェック社がハッキング被害に遭って、仮想通貨は予期せぬタイミングでバブルが崩壊。もしコインチェック事件がなければ、たむらけんじさんが中心となってメディアを使って宣伝し、さらに仮想通貨バブルは膨らみ、一般の人が仮想通貨を買うようになった段階で、多くの仮想通貨を保有している投機筋とたむらけんじさんの周囲のお笑い芸人が一斉に売り抜けて利益確定。 庶民がカモにされるということが起こったでしょう。岡村隆史さんに言った「絶対に損はさせません」とはこういう意味だったのかも？そのため、たむらけんじさんは投機筋とグルだったと予想しています。 https://twitter.com/angoutsuukalove/status/1068630087656853504 いまだにこんな胡散臭いことをやってますね。たむらけんじさんは1000万円仮想通貨で損をしたと言っていますが本当かどうかはわかりませんね。またこれからも仮想通貨の普及に取り組んでいくようで仮想通貨専用 Twitter アカウントを作っています。芸能人と仮想通貨のトラブルといえば GACKT さんが有名ですが、あまり公に仮想通貨を購入しているなどと公言している人は信用ならないと言っていいでしょう。

これから脱税でお笑い芸人が逮捕されまくる？

カラテカの入江さんが主催したパーティーに雨上がり決死隊の宮迫博之さん家ロンドンブーツ1号2号の田村亮さんなどが出席していた問題で明らかになったことは

一部の売れている芸人以外はお金がない
税金に対しての理解が浅い

ということです。たむらけんじさんにそそのかされて仮想通貨を始めた若手芸人の方はスマートフォンの数字だけを見て「いくら得したいくら損した」とゲーム感覚で楽しんでいたのかもしれません。しかし、世の中には税金というものがあり、投資家保護の仕組みがまだ整っていない仮想通貨の税金は非常に高い。まず、仮想通貨で得た利益は年間20万円以上なら確定申告する義務があります。仮想通貨での申告は「総合課税」という仕組みで仮想通貨で得た利益も含めた全体の所得から所得税が引かれます。

例えば、400万円収入がある人が仮想通貨で100万円稼ぎましたというケース。 500万円に対して所得税が20％かかるので、100万円税金で持って行かれます。（実際は控除があるのでだいたい70万円ほどの納税となります。）

100万円稼いでもほとんど稼ぎなんて無いに近いです。そして、損をした場合も厳しいです。 損益通算というものが出来ないというのも仮想通貨の弱点。

例えば、400万円収入がある人が300万円仮想通貨で損失を出しました。この場合、所得税は差額の100万円ではなく、400万円に対してかかるので、60万円程度の所得税がかかります。

収入はゼロに近いですね。例えば、吉本興業のお笑い芸人藤崎マーケットトキさんは600万円の貯金のうち500万円を仮想通貨で失ったと推測されています。それでも所得税も住民税も固定資産税も毎年同じようにかかってくるわけですね。この総合課税と損益通算が出来ないというところが、株式の場合と違って仮想通貨の税制が厳しい理由となっています。宮迫博之さんらの事件で、お笑い芸人さんが契約や税金の申告に対して極めて意識がないことが明るみになったのでこの複雑で不利な仮想通貨の税金を支払わない芸人が今後続々と出てくると予想しています。ちなみに脱税がバレると500万円以下の罰金か5年以下の懲役。7年前までさかのぼって延滞税を徴収されます。芸人生命も無くなるかもしれません。