テレビ離れが止まりません。紅白歌合戦は歴代最低視聴率をたたき出し、テレビ局全体の視聴率が減少しています。視聴率が下がるだけではなく、広告がつきにくくなっているので、ダブルパンチ状態となっています。昨年にネットの広告がテレビを抜いています。
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地方局は衰退せずネット時代に移行しやすい
ネットの広告は、本人の趣味、年齢、性別などまでを分別して広告を出すターゲティング広告と呼ばれるものです。企業としては、視聴率だけで広告を出すテレビよりも費用対効果が高く、テレビに広告がつかなくなっているのは、視聴率だけが問題ではなく、広告を出す相手が見えないことも要因となります。
一方で、地方局の場合は、地域で区切られているためにもともと広告を出す相手が地域にターゲティングされています。そのため、地方局には地方で活躍する地元企業にとってテレビコマーシャルの重要性は変わっていません。
また、地方では田舎だとネットの普及が遅れているので、テレビ優位の時代はしばらく変わらないでしょう。
世界全体の配信できるネットと地域独占の地方局はもともと競合した関係になりにくく、地方局制作の番組をネットで配信する動きも進んでいます。
例えば、JリーグはDAZNの独占配信ですが、地方に行くとその地域のホームチームを地方局が放送しています。DAZNからすると加入する入口となり、地方局は安く地域スポーツコンテンツを放送できるのえお互いにメリットがあります。
このように地方とネットの相性はよく、共存共栄関係を築きやすくなります。
しかし東京のキー局はネット配信を始めると、全国放送の価値が低下してしまうので、自分で自分の首を絞めることになります。
つまり、ネット時代への適応は地方メディアほどしやすい状況にあります。
紅白歌合戦の司会は大泉洋さんだったことが象徴的ですが、大泉さんは東京のテレビ局が育てた人ではなく地方局の番組がネットで全国に広まったことで人気者になりました。
地方局とネットの組み合わせの第一人者といえるでしょう。
日本全国の情報社会を東京のテレビ局と東京にある大手芸能プロダクションに一極集中していたことが異常だっただけで、テレビ離れが進んで困る人は東京のメディア業界の一部の人だけです。
＜１年、数年、場合によっては10年以上の年月をかけた調査報道ができるのは、事件や事故の発生現場に居続ける地方メディアの強みだろう＞。確かに。秋田から沖縄まで６社の地方紙・放送局を訪ね、報道や番組制作に携わる職人達の奮闘を描いている。福知山線脱線事故を追い続けた著者ならではの労作。 pic.twitter.com/iBocKBhacS
— 角岡伸彦 (@kadookanobuhiko) December 18, 2021
ネットの声
朝日放送の系列局、何処も取材熱心だし地方局は比較的しっかり報道してるのにキー局であるテレビ朝日がまるで別の局みたいに取材レベルが適当なの何なんだろ？といつも感じる
