中国がインド国境線に最強格闘技集団を配備。

核保有国同士ならではの衝突方法
ネットの声
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中国人民解放軍との衝突で先月多数のインド兵が亡くなった事件。インド兵士は非武装でしたが、急な山の尾根で大量の中国兵に囲まれ不意打ちされたとインド側は主張。逆に中国側は、交渉に向かったところインド軍に突然襲われた、責任は中国にはない、との主張を繰り返しています。

核保有国同士ならではの衝突方法

インドと中国はともに核保有国同士で国境管理の際は衝突してもエスカレーションしないように銃を使わない取り決めがあります。

しかしながら、中国は多数のインド兵が亡くなった事件以降も釘バット集団や少林寺最強格闘家集団を国境付近に配置するなど挑発を続け、インド側も暗殺のスペシャリスト集団を国境沿いに集結させています。

インドのインターネット論壇では、「中国ボイコット系」のハッシュタグとともに中国製品不買運動が盛り上がり、インドで人気のXiaomi（小米）をはじめとした中国メーカーのスマートフォン不買の声も上がりました。

TikTok、SHAREitやUC Browser、Club Factoryなどのアプリは中国共産党から個人情報を抜かれる可能性があるとして削除する人が増えているとのことで対中感情は最悪になっています。

中国の政府系メディア「環球時報（Global Times）」は、「中国はインドに比べてどれだけ強いか」、「インド人が行っていることがどれだけ愚かか」を積極的にアピールして国の代表的なメディアが火に油を注いでいることも軋轢を大きくしています。

インド政府は6月末に、中国の59のアプリについて公開禁止を発表し、インドのGoogle PlayとApp Storeからアプリが削除されました。具体的には、「TikTok」「Kwai（快手）」といったショートムービーのアプリや、日本でも女子に人気の「ビューティープラス」、それに「WeChat（微信）」「Weibo（微博）」「QQ」といったSNSアプリ、Xiaomi（小米）の「Mi Video Call」「Mi Community」、「Baidu（百度）地図」などのBaidu（百度）のアプリ、ゲームの「クラッシュ・オブ・キングス」「モバイルレジェンズ」などが含まれています。

中国とインドは人口が世界で1位2位の大国で安い労働力が売りで経済的に利害が衝突します。

1956年にチベット動乱が起き、1959年にダライ・ラマ14世のチベット亡命政府がインドに亡命すると中国とインドは、両国の国境の解釈をめぐって対立するようになりました。それまではチベットが緩衝地帯として機能していたわけです。

なお、1950年代後半より表面化した中ソ対立の影響で、ソビエト連邦はインドを支援。また印パ戦争ではパキスタンを中華人民共和国が支援しており、中ソ両国の対立が色濃くインド、中国の関係に影響していました。この紛争は、インドが核兵器開発を開始するきっかけともなっています。

中国の経済成長が陰りを見せ、アメリカ、日本、オーストラリアはインド太平洋戦略を発表しインド、東南アジアへの投資を増やし技術協力するスキームを作り、事実上中国包囲網で経済、外交連携を作ろうとしています。

今後はアメリカと中国の新冷戦の世界でインドー中国間の関係は良くなりそうもありません。

日本は安全保障の観点からインドと仲良くしたほうが良いです。

中国は、尖閣諸島と沖縄以外にも領有権を主張してる所は他にもあることをご存知だろうか
それはインドとパキスタンが領有権も主張してるカシミール地方である#カシミール #カシミール戦争 #中国vsインドvsパキスタン #知ってたらRT・いいね pic.twitter.com/OCg0GQWDek
— 佑樹 (@happyrite_1997) July 6, 2020