欧州の有力クラブが参加する欧州スーパーリーグの構想が正式発表された。発足は2021年8月を予定しており、リーグの開幕時期は未定。参加する12クラブは正式にリリースを発表。プレミアリーグからアーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナム、セリエAからミラン、インテル、ユベントス、ラ・リーガからアトレティコ・マドリー、バルセロナ、レアル・マドリーとなる。開幕前には3クラブが追加されるという。
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欧州サッカー連盟はどんな手段を使っても阻止する構え
「UEFA、イングランドフットボール協会、プレミアリーグ、スペイン・サッカー連盟、ラ・リーガ、イタリアサッカー連盟(FIGC)、セリエAは、イングランド、スペイン、イタリアのクラブがスーパーリーグと称される大会の創設の発表を計画しているとの情報を受けた。もし、そうしたことが起こる場合、我々とFIFA(国際フットボール連盟)、連盟すべてのメンバーは、その厚かましいプロジェクト、かつてないほど団結が必要なときに少数のクラブの利益を基礎としたプロジェクトを止めるために一枚岩であり続けることを表明する」
「フットボールは開かれた大会、スポーツの価値を基礎としている。そのほかの形にはなり得ない。FIFAと六つの連盟はすでに、当該のクラブが国内、欧州、世界レベルの大会に参加できなくなること、彼らの選手が代表チームでプレーできなくなることを知らせている」
このように代表選手としての活動が出来なくなることも予告しています。例えば、リバプールFCが保有権を持っている南野拓実選手も日本代表に招集されなくなるかもしれません。
しかしながらビッグクラブ団体は、新型コロナウイルスのパンデミックによる経済的打撃もあって、2022年よりスタートさせる意向の欧州スーパーリーグで新フォーマットのCLをはるかに凌ぐ収入を手にしたいようでCLよりも閉じられたものになる同リーグでは、各クラブが最低でも3億5000万ユーロ(約460億円)の収入を確約されるといいます。
これまでのサッカー界はWEFAやFIFAの中央集権的な体制でしたが、一部のビッグクラブの発言権が増していて、コントロールできない存在になりつつあります。
政界からはジョンソン英首相が「構想はサッカーにとって非常に有害で、我々は統括団体を支援する。構想は国内リーグの核心部分を打ち砕き、国中のファンに懸念をもたらす。当該クラブはさらなる行動の前にファンとサッカー界の声に応じなければならない」とツイート。パリSGやリヨンが構想に同調しなかったと伝えられたフランスのマクロン大統領は「フランスのクラブが連帯の原則とスポーツの価値を脅かす構想を拒否したことを歓迎する」と訴えた。
ネットの声
このスポーツが完全に壊されるわ、あらゆる改革は金目的であって、ファンの意見なんか聞こうとすらしてない。一握りの億万長者が俺らからサッカーを奪おうとしている。
加するのは金持ちクラブだけだよ。むしろ金持ちクラブは自分たちがどれだけ強欲で嫌な奴らか示したいんだ。
