ゲームストップ株事件をきっかけにリーマンショック級のバブル崩壊?

 1月の最終週(1月25日〜29日)、株トレードの人気アプリ「ロビンフッド」のユーザー、いわゆる「ロビンフッダー」が、ゲームストップ(GameStop、ティッカーシンボル:GME)をはじめとする個別株を集団で買い上がり、値段を吊り上げる事件がありました。ロビンフッドは2013年にシリコンバレーで創業されたネット証券で、使い勝手の良いスマホの株トレード・アプリを出しており、「売買手数料ゼロ」をいち早く打ち出した会社としても知られています。

過熱する個人投資家VS機関投資家

ロビンフットの仕組みとしては、ユーザーから手数料を取る代わりに、オーダー・フロー(売買注文)をマーケットメーカーに回すことでキックバックを貰う収益構造になっています。これは「ペイメント・フォー・オーダーフロー」と呼ばれる手法で、ユーザーが負担する本当のコストはゼロではなく、実際には約定価格が少し悪くなることで実質的なコストを払っている形になります。

いわば、手数料無料の餌につられた個人投資家をカモにして巨大資本化が設ける仕組みになっているということです。

ゲームストップ事件はこの構図が明らかになったことで怒った個人投資家が一部の巨大資本に喧嘩を売った事件です。

コロナ渦で収益が良くないゲーム販売を手掛ける日本ではGEOのようなイメージの会社であるゲームストップ社に対してヘッジファンドが空売りを仕掛けて株価を意図的に下げ、下がったところで買うことで利益を得ようとしましたが、これに個人投資家集団がSNSで気づき、空売りを成立させないように買い支えて、株価は急騰。

この悪ふざけのポイントは金融エリートに恥をかかせて、正義の鉄鎚を下すことにあります。

作戦は成功でした。わずか2日間で、ゲームストップ株は世界で最も激しく取引される銘柄に変身。電気自動車メーカー、テスラの創業者イーロン・マスク氏やアレクサンドリア・オカシオ=コルテス下院議員も、この反乱を支持した。ゲームストップ株を空売りしていたヘッジファンドの1つ、メルビン・キャピタルは巨額損失に見舞われ、別の投資会社2社に27億5000万ドルもの緊急支援を仰がなければならない状況に追い込まれました。

ロビンフッドは急いで取引銀行の信用供与枠を使い、10億ドル前後の資本を確保しました。しかし、今後も顧客買い注文が高水準のまま続けば、再び一部銘柄の新規買い注文の受付をストップする可能性が十分にあります。

今後も参入へのハードルが下がった個人投資家と機関投資家のマネーゲームが続けば、株式市場は実体のないものとなり金融に対する信用不安につながり、ただでさえコロナ渦で高すぎる株価が何かをきっかけに一気に下がり、リーマンショック級のダメージを生じる可能性も否定できません。

個人投資家は人の数で上回るのでSNSなどで結集すれば、機関投資家に大ダメージを与えることができます。

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ネットの声

ロビンフットの件は銀の価値を世界中に知らしめてくれました

ゲームストップ株の件。本格的に機関投資家vs.個人投資家の構想が浮かび上がってきたね。ロビンフットの台頭で市場の三割が個人投資家になってるらしいからね。
市場も個人投資家の影響力を無視できなくなってる

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